オリンパス報道で、一躍名をはせたFACTAではありますが、世間の人々にはまだまだこの名前は、浸透していないのであります。
つまり、既存メディアが無視すれば、いくら真実の報道があろうが、なかろうが、「事実」は存在しないことになるのであります。
しかしながら、であります。
ネットでは、FACTAは圧倒的に支持されているのであります。
さて、FACTAを購読されていない方は、オリンパス事件の時と同様に他のメディアは報道していないので、なにが起こっているのかをご存知ないと思いますが、FACTAが追いかけているのがSBIによる損失隠しの疑いです。このブログでも取り上げました。
（"FACTA"vs"SBI"の捕物帳に登場してこない肝心の役者）私立大学とは言え、国から補助金を貰っている以上立派な社会の「公器」である。納税者が疑問に感じている事に対し、FACTAの如き硬派なジャーナリズムが調査しようとする事は極めて健全である。従って、慶応大学がこれに協力する事は極めて当然だと思うのである。
今回FACTAが提出した7項目の質問を読んでみたが、慶応大学の木で鼻を括った様な回答に結び付くような劣悪なものとはとても思えない。
（FACTAの慶応大学、金正勳准教授経歴についての質問状）
今回は、この考察をとおして、いまようやくに実現しようとする、現代ジャーナリズムの夜明けをレポートするのであります。
まずは、直感的なお話でありますが、文春報道には、清々しさがない。
後味が、きわめて悪いのであります。
それは、いわゆるこれが「ゴシップジャーナリズム」の典型であるからであります。
これに対する、FACTAが取り上げる、SBIと慶応。
この違いは、一見、一方が、私的、プライベートの問題であり、もう一方が、公的存在と言う、報道「対象」の違いにあるかのように思われるかもしれないのでありますが、そうではないのであります。
それは、報道「方法」にあるのであります。
先に引用した山口巌氏の記事をお読みいただくと、これがよくわかるのでありますが、FACTAの特徴は、当事者への「質問状」であります。これを徹底して公開すると言う、名づけて「ライブジャーナリズム」にあるのであります。
これを定期購読の月刊誌だけではなく、ブログで公開するのであります。
もちろん、本誌はSBIを最後まで追う所存です。まだまだ材料は山ほどありますので、ネタに困ることはありませんが、これから先は個別攻撃になることを予告させていただきます。オリンパスのケースで、社長だったウッドフォードが、自らが罪に問われることを危惧したように、この泥船に最後まで乗っていたくない方々は、そろそろ降り時だと思います。
（SBI幹部諸氏への投降勧告）
これが「ジャーナリズム」にとって、いかに画期的なことであったか。
オリンパスのウッドフォード氏やSBI幹部への投降勧告とは、ジャーナリズムとしての「第三者」ではなく、もはや「当事者」そのものになっていくのであります。
一見「第三者」を装いながら、実は既得権勢力の手足として「活躍」する、偽「ジャーナリズム」こそ、既存メディアであります。
「マスゴミ」と揶揄される所以であります。
さて、これで何が変わっていくのか？
それは、「ジャーナリズム」に対する世間の「目」であります。
自分たちと「同じ目線」、これを「ジャーナリズム」に感じて初めて、人は「ジャーナリズム」の「チカラ」を信じるようになるのであります。
これをFACTAが、私たちに教えてくれた。
FACTAの成功を、強く祈念するのであります。 KAI