映像配信サービスのビジネスモデルに何が足りない?

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映像配信サービスビジネスは、はたして儲かるビジネスとなるのかどうか。今週は、これに関する話題が2件続いた。

Yahoo!動画とGyaOが統合,「著作権を尊重したNo.1映像配信を目指す」

「ユーチューブ」もうジリ貧なのか 09年は赤字4億7000万ドル!!

GyaOをはじめとした映像配信サービスのビジネスモデルについて、すでにここでさんざん議論してきたので繰り返さない。

広告モデル考
ビジネスモデルの悲劇と勝利
腐っても鯛とビジネスモデル(3)
腐っても鯛とビジネスモデル(2)
腐っても鯛とビジネスモデル

映像配信サービスが情報単価モデルであることは、これ以上の議論の余地はありません。むしろこの問題の本質は、映像配信サービスにおける「情報単価モデル」の「情報」とは具体的に何を指すのか、この詳細な検討がなされていないことにあります。

つまり検索広告ビジネスとは、なんの情報の検索であるかと言うことであり、Googleによって実現されているのは「テキスト」情報以外の何ものでもないと言うことです。

これに対して映像配信サービスにおける検索情報とは、何か。もちろん映像添付の属性情報としての「テキスト」がこれにあたるのですが、これ「だけ」と言うのが、いまだにこのビジネスがうまく行っていない根本原因なのです。

すなわち、この「テキスト」に加えて、映像および音声が持つ、顔情報、セリフ情報、カンバン情報、オブジェクト情報、背景文字情報、楽曲情報等々、これらすべてが検索対象としてテキスト化されて初めて、映像配信サービスが映像「情報」としての必要十分な付加価値を持つようになるのです。

さてこの作業(映像「情報」のテキスト化)をいかに行うか。もちろんこれ自体をソーシャルサービスとして組み込む方法もあるでしょうが、いかんせん情報量が多すぎる。やはりプログラムによる完全自動化の方向が妥当と思われます。

とすれば、完全自動化には、まだしばらく時間がかかる。時間がかかるけれど、これを達成して初めて映像配信サービスの黒字化を果たすことができるし、唯一これを実現したサービスだけが生き残る。

すなわちこれが、KAIの結論であります。 KAI